情報商材を色々買ってみた結果を経験に基づくリアルな視点で解説します

「副業で稼ぎたいけどノウハウがわからない・・」
「情報商材ですぐに稼げるようになるってホント?」
「情報商材は怪しいし、怖いイメージ!実際どうなの?」
こんな不安や疑問がありながらも、SNSや広告で見かける“情報商材”に興味を持ったことはありませんか?
・○○するだけで月収100万円
・誰でも簡単に稼げる
などのキャッチコピーに惹かれ、実際に購入を検討したくなりますよね。
しかし、現実には
「情報商材を買ってみたけど稼げなかった」
「クレジットカードで借金して後悔した」
という声が後を絶ちません。
果たして情報商材を買うことは全て失敗になるのでしょうか?
そこで、この記事では、実際に情報商材を買った体験談や、トラブル事例・悪質業者の見分け方・失敗のない情報商材選び方についてをわかりやすくまとめました。
”情報商材購入を検討する前に知っておくべきこと”を、現実的な視点で解説していきます。

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私の結論として、情報商材が全て悪いと一律に決めつけると”もったいない”。
なぜなら、情報弱者を狙った商材と、真っ当な商材が混在しているからです。
私が購入して感じた内容を含めてリアルに解説していきますので、最後までお読みいただき、失敗のない適切な判断や行動につなげてください。
【結論】情報商材は完全に悪とはいえない

情報商材と聞くと、多くの人が「怪しい」「詐欺っぽい」といったネガティブなイメージを抱くかもしれません。
確かに、実際に悪質な販売業者によるトラブルが数多く報告されており、国民生活センターにも若者からの相談が急増しています。
しかし、すべての情報商材が悪ではありません。
正しく選び、活用すれば、自分の成長を加速させる“学びの投資”にもなり得ます。
以下で具体的に解説していきます。
実は情報商材の定義は広い
そもそも情報商材とは、「特定のノウハウやスキル、知識を販売する商品」のこと。
形式はPDF、動画、オンライン講座、メール講座、会員サイトなどさまざまです。
たとえば
・ブログで収益を上げる方法
・副業で月5万円稼ぐためのロードマップ
・インスタのフォロワーを1万人増やす
といった内容をまとめた書籍も、広い意味では情報商材の一種です。
本来の目的は、販売者が培った経験やノウハウを必要とする人に提供し、学びのショートカットを実現すること。
つまり、時間をお金で買う形の“教育ビジネス”です。
この考え方自体は、通信講座やビジネススクールと何ら変わりません。
なぜ「情報商材=怪しい」と思われるのか?
先に解説したように、オンライン講座も、メンバーシップも、書籍でさえ情報商材です。
これらは比較的購入のハードルが低く、購入した経験もあるのではないでしょうか。

じゃ、一体なにが怪しいんでしょうね?
問題は、「価値のない情報(無形商材)を高額で売る業者」が存在することです。
たとえば、SNSで
「初心者でも1日10分で月収100万円」
などと誇大広告を打ち出し、安価な教材から高額コンサル(50万円〜100万円)へ誘導する手口が典型例です。
こうした悪質なケースでは、販売者自身が稼いでいる方法ではなく、”商材を売ることで稼ぐ”ビジネスモデルになっています。
そのため、購入者が成功する仕組みが最初から存在しません。
結果として
・買っても再現できない
・内容がぺらっぺらのゴミ
・サポートが一切ない
などのトラブルが発生します。
そして、過去にこのような事例が頻発し、メディアやSNSで拡散されたことで、「情報商材=詐欺」というイメージが定着してしまったのです。
つまり、”何も残らない高額な商品を売りつけられてしまった”という苦い経験が情報商材を怪しくさせていると言えます。
有益な情報商材も存在する
一方で、すべての情報商材が嘘や詐欺まみれというわけではありません。
なぜなら、今成功している人の中には情報商材を購入して知識を得た人もいるからです。
また、そうして有名になった人も情報を売ってお金を得ています。

インフルエンサー的な立場の人も結構やっていマスヨネ
つまり、有益な情報商材のエッセンスは代々受け継がれて、成功者を輩出しているということ。
そのため、実績のあるブロガーや経営者が自身の経験を体系的にまとめた教材や、受講者の成果が確認できる講座などは、“自己投資”として有効なケースもあります。
なお、有益な情報商材の特徴としては、次のようなものが挙げられます。
- 販売者の実績や顔が明確に公開されている
- 内容が具体的で、再現性がある
- 受講者の口コミや成果が第三者から確認できる
- 特定商取引法に基づく表記がしっかり記載されている
- 購入前に内容の一部を無料で確認できる
一番良くないのは、「情報商材=詐欺=絶対不要」という振り切った考え方そのもの。
有益な自己投資の機会を自ら奪ってしまうことにつながりかねません。
このように「情報商材=悪」ではなく、「情報商材をどう見極めるか」がポイントであることを理解しておきましょう。
情報商材を買う前に考えるべきこと
情報商材の本質は「広く出回らない情報や知識の取得」にあります。
しかし、基礎知識がない初心者が高額商材に手を出すと、効果を活かしきれないという問題があります。
スポーツに例えるなら、全く経験が無い人が、いきなり超高級装備一式を買うようなもの。

まずは基本を身につけ、自分の実力を理解してから必要なものを購入することが重要です
また、「本当に自分が求めている情報なのか?」「無料で学べる範囲ではないのか?」を一度立ち止まって考える習慣を持ちましょう。
YouTubeや無料ブログ、SNSにも優れた学びのコンテンツが多く存在し、それらを活用すれば基礎レベルまでは十分に到達できます。
・情報商材は「完全に悪」ではなく情報そのものを売ること自体は普通
・悪いのは「誇大広告で夢を見せ、稼げない人を利用する業者」
・大切なのは、自分に必要な情報を、適切な判断で選ぶこと
実際に情報商材を買ってみた人の事例

情報商材の失敗談はSNS上でも多く見られます。
実際に購入経験のある人たちの体験談をもとに、なぜ失敗してしまうのか、そしてそこから何を学ぶべきかを見ていきましょう。
体験談①:50万円の物販商材で大損のAさん
Aさんは、「ネット物販で月収100万円を目指せる」という情報商材を約50万円で購入しました。
さらに初期の仕入れ費用として約25万円を投じ、合計75万円の投資。
しかし、1年弱の活動の結果、得られた利益はわずか10万円。最終的に赤字に終わりました。
ここで分かったことは、情報商材は売り手の知識と買い手の理解力、そして市場のタイミングで成否が決まるという現実。
つまり、情報そのものよりも「その情報をどう使うか」が大きな差を生むということ。
セロ円ではありませんでしたが、総合的に見ると大きなマイナスとなってしまいました。
体験談②:DMから始まった50万円のコンサル契約のBさん
Bさんは、Twitterで「副業仲間募集」という投稿に反応したことから、勧誘のターゲットになりました。
「あなたなら必ず結果が出ます」と励まされ、最終的に50万円のオンラインコンサル講座を契約。
しかし、いざ始まってみると、サポートは月1回のグループ通話だけ。
質問をしても曖昧な返答ばかりで、不安が募っていった末、クーリングオフ制度を利用して退会しました。
彼女が語る教訓は、「焦って決断すると、冷静な判断を失う」ということ。
特に、契約を急がせる業者ほど危険です。
一度冷静に時間を置くことで、「本当に必要な投資か」「自分に合った内容か」を見極めることができます。
危うく50万円分の価値を回収できずに終わるところでした。
体験談③:30万円を超える商材を買い気付きを得たCさん
別のブロガーCさんは、ブログ運営のノウハウを学ぶために、計30万円を超える情報商材を購入しました。
しかし、最初の数か月はまったく成果が出ず、モチベーションを保つことも困難に。
理由は、教材の内容が難しく、初心者には理解できない専門用語や手順が多かったためです。
Cさんが語る最大の失敗要因は、「教材うんぬんより、学ぶ環境に強制力がないこと」。
つまり、誰にも見られず、フィードバックもないため、挫折しやすいのです。
Cさんはこれらの体験から最終的に
「商材を買うより、まず無料教材やオンラインコミュニティで基礎を学ぶべきだった」
と反省しています。
番外編:ウン十万円分の商材を購入した私
私のこれまで購入した商材例は・・
・マーケ&ブログ講座
・画像、動画生成マネタイズ講座
・AIマネタイズ講座
など、どれも5ケタ万円の商材を購入してきました。
結果1つ1つの商材で元が取れたかというと・・とれていません。
ですが、正直失敗とも思っておりません。
なぜなら、複合的につながって新たなコンテンツを生むことができているからです。
そして、そのつながった分野で収益を出すことができています。

書籍も同じジャンルを読んでくと自分の最適解が閃く時がありませんか?
私が思うのは、初心者であるほど断片的な情報だけを得ても、上手く活かしきれないのかなと・・。
複数の商材を購入するのはお財布が痛みますが、複数の情報源を得るとノウハウがつながり、発展する時があります。
※ゴミ商材にも当たりましたがゴミでしかありません。その時は勉強代と思って諦めました。
なぜ人は情報商材で失敗するのか?
このように、事例から見てみると、多くの人が情報商材で失敗する理由は、実は共通しています。
主な要因を整理すると次の通りです。
- 基礎知識がないまま高額商材に手を出す
→ 内容を理解できず、成果につながらない。 - “楽して稼げる”という言葉を信じてしまう
→ 努力や時間の必要性を見誤る。 - 強制力や継続環境がない
→ モチベーションが続かず、途中で挫折する。 - 販売者の実績を確認しない
→ 実態不明の人物や匿名アカウントから購入してしまう。
つまり、失敗の根本原因は「情報の質」うんぬんだけではなく、
・買う側の準備不足
・適正な判断力
・本人の行動力
など複数の要因があるということ。
そしてこれは誰にでも起こり得ることです。
もし、これから商材を購入しようと考えているなら、少なくともリサーチすることを心掛け、判断材料をなるべく多く集めていきましょう。
・情報商材で後悔する人の多くは、知識ゼロでいきなり高額商材に手を出す
・自分に必要な部分を補う目的で購入すれば、学びを加速させる手段にもなる
トラブル時の対処法4選【返金・相談・法的手段】

「買ってしまった後に詐欺だと気づいた」
「契約を取り消したい」
情報商材のトラブルは、気づいたときにはすでに支払いが終わっているケースが多いのが現実です。
しかし、もし騙されてしまったとしても、泣き寝入りする必要はありません。
適切な手続きを取れば、返金や契約解除が可能な場合もあります。
ここでは、実際に使える4つの具体的な対処法をわかりやすく解説します。
① クレジットカード支払いの停止依頼
情報商材の支払いにクレジットカードを利用している場合、まず確認すべきは「支払いの取り消し(チャージバック)」または「支払い停止の抗弁」です。
一括払いの場合:チャージバック
クレジットカード会社に
「不正取引だった」
「契約内容と違った」
と申し出ることで、支払いを取り消すことができます。
チャージバックは消費者保護の仕組みであり、販売者が悪質な場合や商品が届かない場合に有効。
ただし、発行会社によって対応期限(通常60〜120日)と諸条件があるため、気づいたらすぐに連絡しましょう。
分割・リボ払いの場合:支払い停止の抗弁
割賦販売法に基づき、”商品に問題がある””契約が詐欺的だった”と判断されれば、以後の支払いを停止できる可能性があります。
この手続きには、証拠(やり取りのスクリーンショット、契約書、支払い明細など)が重要です。
② クーリング・オフ制度の利用
特定商取引法では、一定の条件下で契約を解除できる「クーリング・オフ制度」が認められています。
適用される取引の種類によって期間が異なり、主に次のように定められています。
取引の種類 | 期間 | 内容 |
---|---|---|
訪問販売・電話勧誘販売 | 8日間 | 契約書面を受け取った日から起算 |
業務提供誘引販売取引(いわゆる“副業商法”など) | 20日間 | サービス開始日または契約日から起算 |
ただし、インターネット上で自分から申し込んだ情報商材(通信販売扱い)は、原則としてクーリング・オフの対象外です。
しかし、販売サイトの表示や勧誘手口に「訪問販売」「業務提供誘引販売」的な要素がある場合は、適用が認められるケースもあります。
疑わしい場合は、消費生活センターや弁護士に相談するのが確実です。
③ 内容証明郵便での返金請求
販売者に直接返金を求める場合は、内容証明郵便で正式な請求を行う方法があります。
これは「いつ、どんな内容で、誰に送ったか」が証明される郵便で、法的な証拠としても有効です。
内容証明を送る際のポイントは以下の通り。
- 契約日・支払金額・商材名を明記する
- 「特定商取引法第X条に基づき契約の解除を求めます」と記載する
- 返金期限を明示する(例:「〇日以内に返金をお願いします」)
内容証明は郵便局で作成・送付でき、費用は2,000〜3,000円程度。
販売者にとっては大きな心理的プレッシャーになるため、誠実な対応を促す効果があります。
④ 相談窓口・専門機関に連絡する
トラブルを一人で抱え込まず、第三者の専門機関に相談することが何より重要です。
代表的な相談先は次の通りです。
- 独立行政法人 国民生活センター(188番)
→ 最寄りの消費生活センターにつながる全国共通ダイヤル。 - 消費生活センター(各自治体)
→ 契約書面ややり取りをもとに、返金の可能性をアドバイスしてくれる。 - 弁護士・司法書士
→ 内容証明の作成や法的手続きの代理を依頼できる。
被害に遭った直後ほど、行動のスピードが大切です。
時間が経つと証拠が消えたり、返金が難しくなるケースもあります。
「もしかして…?」と感じた段階で、すぐに専門機関へ連絡しましょう。
詐欺的だと感じたら冷静に判断して行動
情報商材のトラブルは、判断が難しい問題です。
販売者側も巧妙な手を使っているため
「自分が悪い」
「だまされた自分が恥ずかしい」
と感じてしまう人も少なくありません。

悪質な業者はそういった心理も想定しています
だからこそ、一人で抱えず、冷静に、法的に動くことが重要です。
そのため、証拠になりそうなものを保存しておきましょう。
・契約書面
・DM
・メール
・通話ログ など
正しい手順を踏めば、返金や契約解除を実現できる可能性は十分にあります。
被害に遭ったことを“失敗”で終わらせず、知識として次の行動に活かすことが、何よりの再発防止策です。
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ここまでの解説で、
【情報商材自体は悪くないものの、良し悪しの見極めが難しい】
ということが、お分かりいただいたかと思います。
世の中なんでもそうですが、知識があるほど損をしにくい仕組みになっています。
「でも結局、お金出しても騙されるし、実践的なノウハウを教われることって難しいのね・・」
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情報商材を買ってみると色々な気付きがある【まとめ】
情報商材を買った体験談について解説してきました。
まとめると以下の通りです。
- 情報商材は本質的に“悪”ではない。正しく選び活用すれば学びを加速させる自己投資になり得る
- 定義の広さ
- PDF・動画・オンライン講座・会員サイト・書籍など“知識を売る商品”全般を含む
- 怪しまれる理由
- 無価値な無形商材を高額で販売/「誰でも・すぐ・絶対」等の誇大広告/安価入口→高額コンサル誘導
- 悪質サイン
- 実態不明の販売者/特商法表記なし/返金保証を過度に強調/購入直後に上位プラン勧誘
- 有益な商材も存在
- 販売者の実績・顔出し・再現性の高い内容・第三者の成果・一部無料公開が揃うもの
- 買う前の自問
- 本当に必要か/無料で代替できないか/自分の基礎力で実装できるか/目的と予算は明確か
- 失敗しやすい要因
- 基礎不足のまま高額購入/“楽して稼げる”幻想/強制力のない独学環境/販売者の実績未確認
- トラブル時の対処
- ①カード会社へチャージバック/支払停止 ②クーリング・オフ検討 ③内容証明で返金請求 ④188(消費生活)や弁護士に相談
とにかく、最初は判断に迷います。
そのため、迷ったら“無料で基礎→小さく実践→必要箇所のみ適正価格で補強”。
のような流れが、時間は掛かりますが失敗は少なくなります。
私も、副業に取り組もうとしている方の損失リスクを抑えるために、メール講座を実施しています。
→着実に月+3万円をめざす!AI副業の本質がわかる無料メール講座
あるいは、情報商材も買ってみると、今後あなたがコンテンツを売り出したい時にどう真似るべきかなど、色々気付きを得られる部分もあります。
そのため、最初は低価格帯の商材を買ってみるのも体験価値として得られるかもしれません。

いずれにせよ、知識や情報は多い分には得しかありません。
損失を防ぎ成果を得る確率を少しでも高めるために、どんどん学んでいくことをオススメします。